デフレ検証

日本がデフレ傾向にあることをグラフで確認。

2009年6月からの落ちぐあいがスゴイ（笑）
まぁこれは前年同月比のグラフで、消費者物価指数じたいの推移はもう少し緩やかですが↓

商品ごとの内訳をみると、灯油の落ちぐあい（11月：-24.0%、12月：-8.2%）も大きいですが、
それ以上に大きいのは、ノート型パソコン（11月：-49.7%、12月：-46.5%）、薄型テレビ（11月：-35.0%、12月：-32.8%）、カメラ（11月：-31.8%、12月：-35.5%）などの電化製品ですね。
モノ作り大国である日本にとっては、これらの主力製品がコモディティ化して、新興国との値下げ競争に巻き込まれてしまうのは、由々しき事態でしょう。もはや電化製品大国としての日本の終わりは近いかもしれません。

◆０９年の消費者物価、過去最大１・３％の下落
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100129-00000503-san-bus_all

次にこれを国際比較で見てみます。

世界同時不況のなかでも日本が突出してデフレ傾向にあることが分かります。
これはやはり構造的な問題というよりは、日本の金融政策の問題であるということになると思います。
つまりは日本の金融緩和政策が不十分なのではないかと。
日米欧のマネタリーベースの推移を比較してみましょう。

米国が突出していますが、EUも日本に比べれば大きく貨幣供給量が増加していることがわかります。
これは明らかに米欧の金融緩和政策によるものです。
いっぽうで日本の貨幣供給量はほとんど増えていない。これは日銀が米欧ほどには金融緩和政策を行っていないから。
このあたりは経済学者の飯田泰之がブログで詳しく書いています↓

◆米英リフレ政策発動と日本の現状
http://d.hatena.ne.jp/windupbird/20091111/1257955746

またこちらの動画でも飯田泰之がこのあたりのことを解説してます（2分33秒あたり〜）。
日米欧の金融緩和政策の差が為替変動にも影響を与えているという指摘はなるほどという感じ。

もちろん現在のデフレが金融緩和政策ですべて解決するわけではないでしょうが（グローバル化→新興国の台頭→電化製品のコモデティ化の影響がある）、それにしても日銀の金融政策への消極ぶりはさすがに問題ありです。
それがすべての解決策ではないにしても、一定の金融緩和政策はやはりとるべきで（マクロ経済学の基礎）、このデフレ進行下においてほとんど対策をとらないという態度は問題が不可解としか言いようがない。
勝間和代らの働きかけもあり（別に勝間を褒めたいわけではありませんが）、日銀も多少態度を改めたようですが、まだまだデフレ対策は中途半端な状態。インフレ・ターゲットをやれとまではいいませんが、最低限の金融緩和政策をとらないのはさすがにマズイでしょう。
むしろなぜ日銀がそこまで金融緩和政策をとりたがらないのか、その理由が気になる。。